この動画は、新しいNISA制度（2024年開始）を活用して「配当を受け取る投資」を行う具体的な方法について、金額別（月3万円・5万円・10万円）にわかりやすく解説することを目的としている。
視聴者から寄せられた「新NISAで毎月一定額の配当を得たいが、どうすれば良いか」という質問に答える形で展開されている。
まず、2024年からの新NISA制度の概要について説明されており、以下の変更点が強調されている。
投資可能期間と非課税期間が無期限化され、年間の非課税投資枠が大幅に増額される（成長投資枠1200万円、積立投資枠600万円、合計1800万円まで）、さらに積立と成長投資の併用も可能になる。
これにより、幅広い商品に長期で非課税投資ができるようになる。
そのうえで、「成長投資枠」では高配当株や高配当ETFも対象となっているため、配当を目的とした投資が可能になると説明している。
例えば、年利回り3%の配当を得るためには1200万円の資金が必要であり、5%ならば720万円で済む。
つまり、同じ配当金額（月3万円）を得る場合でも、選ぶ銘柄によって必要資金が大きく異なることを示している。
月5万円や10万円の配当を目指す場合も同様に、利回りと元本のバランスが重要である。
さらに、成長投資枠で配当を得ることのメリットとして、投資のモチベーション向上が挙げられている。
従来の積立NISAでは分配金の出ないファンドが主流であり、将来のために黙々と積み立てることに退屈さを感じる人も多い。
しかし配当を得ることで、趣味や外食などの実生活に還元される体験が得られ、投資を「楽しく続ける」ことにつながるという考えが述べられている。
実際に、本人も高配当ETFである「VYM」に長期的に投資しており、配当金の受け取り体験（たとえば401ドルの配当金）を例に、資産の一部でも高配当ETFを保有する意義を語っている。
VYMのような高配当ETFは、一定の配当利回りに加え、過去10年・15年にわたって年平均6〜7%の増配率を維持しており、将来的なインカムの伸びも見込めることから、「永久保有したい銘柄」として紹介されている。
また、米国の連続増配企業（例：P&G、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソンなど）にも言及し、株主還元を重視する米国企業の方が、安定した配当を望む投資家には適していると評価している。
一方で、日本企業では30年以上の連続増配実績を持つのは花王1社に留まるという現状が示され、米国株の優位性が強調されている。
ETFについては、VYM、HDV、SPYDの3銘柄が紹介され、それぞれの配当利回り（2022年時点でVYM：2.90%、HDV：3.68%、SPYD：4.72%）、経費率、構成銘柄数や特徴などが比較されている。
たとえばVYMは約400銘柄に分散され、経費率が0.06%と非常に低く、財務の健全性よりも分散を重視した構成が特徴である。
HDVは財務の健全性を重視、SPYDは配当利回り重視かつ均等配分型である。
動画では、具体的に「月3万円の配当を得るにはどうするか」という例を取り上げ、配当利回り3%であれば元本1200万円、5%であれば720万円が必要という計算を示している。
仮に月10万円ずつ積立をしていけば、それぞれの水準に数年で到達可能であるという将来見通しも加えている。
また、VYMのような増配型ETFを選べば、初期元本が多少少なくても、長期保有により配当額の増加が期待できるとも補足されている。
まとめとして、新NISAの成長投資枠を活用すれば、配当を受け取りながら投資を楽しむことができ、そのためには配当利回りと投資元本の関係を正しく理解し、増配実績やコスト、構成銘柄の特徴などを考慮しながらETFや個別株を選ぶことが重要であるというメッセージが込められている。
