この動画では、2024年から始まった新しい少額投資非課税制度「新NISA」において、高配当株式ETFであるSCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）への投資を検討する際のメリットとデメリットについて、一般投資家の疑問に答える形で解説している。
まず、新NISAでは年間の非課税投資枠が「つみたて投資枠（120万円）」と「成長投資枠（240万円）」に分かれており、SCHDのような米国ETFは後者の成長投資枠で投資することになる。
この制度は生涯で1800万円（うち成長投資枠1200万円）まで非課税で運用可能であり、非課税期間も無期限となっている。
高配当株投資の代表的な選択肢として注目されているのがSCHDであり、これは配当利回りが高く、過去の実績でもVYM（別の人気高配当ETF）よりも高いトータルリターンや増配率を示している。
国内では楽天証券やSBI証券を通じて、100円から投資信託として購入可能な「楽天SCHD」「SBI SCHD」として提供されているため、投資初心者にも取り組みやすくなっている。
ただし、新NISA口座でSCHDに投資する際には、以下の2点のデメリット（注意点）があるとされる。
1つ目は「複利効果を最大限活かせない」点である。
高配当株投資では定期的に分配金（配当）を受け取ることになるが、それにより投資信託の純資産総額が減少し、結果として基準価格（投資信託の値段）も下がる仕組みとなっている。
再投資によって得られる複利効果が薄まることになる。
また、分配金を再投資した場合にも、その再投資には新NISAの非課税枠が消費されるため、将来的により有利な銘柄に枠を使えなくなる可能性がある。
2つ目の注意点は、「米国株ETFは税制面で不利」であるということ。
米国株からの配当は米国内で10％課税され、日本でもさらに約20％課税される「二重課税」の仕組みになっている。
本来は確定申告を行って外国税額控除を申請することで米国課税分を取り戻す必要があるが、楽天SCHDやSBI SCHDなどの国内投資信託型のSCHDであれば、自動的に一定程度の調整措置がとられており、確定申告なしでも一部を取り戻せる設計になっている。
ただし、それでも完全に取り戻せるわけではない。
以上を踏まえると、新NISAにおいてSCHDを選ぶこと自体は、配当目的が明確であり、投資を楽しみながら長期的に続けたい人にとっては「あり」だとされている。
無分配型のインデックスファンドでは得られない定期的な配当を受け取ることで、投資のモチベーションを維持しやすいという利点もある。
しかし、資産の最大化や効率的な非課税枠の活用を目指すなら、無分配型の投資信託の方が有利であるため、自身の投資スタイルや目的に合わせて選択すべきであるとまとめられている。
